アメリカでは、2030年までに温室効果ガス排出量10億トン削減を目指し、太陽光発電をはじめとしたクリーンエネルギーへの切り替えに多額の予算が組まれています。
この記事では、アメリカの脱炭素化に対する動向や取り組み、今後のトレンドや持続可能な投資について、ご紹介していきます。
2022年に成立した「インフレ抑制法」をきっかけに、アメリカの脱炭素化が加速しています。インフレ抑制法は、気候・エネルギー分野におけるアメリカ史上最大の投資と言われています。
主に、下記の3つを実現させることが目標です。
・エネルギーコストの低減
・エネルギー安全保障の強化
・温室効果ガスの排出削減
クリーンエネルギー分野への大規模な支援として、太陽光パネルや風力タービンなどの設備建設等の投資税額控除といった施策も。
2035年までに電力を100%脱炭素で供給する目標に向けて、自然エネルギーと蓄電池の活用は拡大していくでしょう。アメリカのエネルギー省では、2035年の電力8割以上が自然エネルギーになると予測しています。
参考：自然エネルギー財団
脱炭素化による影響
自然エネルギーの拡大により、火力や原子力の発電量は減少することが見込まれています。経済と環境の両方において、自然エネルギーにメリットがあるからです。
自然エネルギーのメリット
・早く導入ができ、コストも抑えられる
・電力の消費者に好まれる傾向がある
脱炭素という点では原子力も含まれますが、環境への意識が高まっている昨今では、原子力より自然エネルギーに積極的な姿勢が見られます。
環境負荷がある火力や原子力の電力比率は低下し、今後は自然エネルギーと蓄電池が大幅に増えてくるでしょう。
▼蓄電池については、こちらの記事もチェック！
未来の再生可能エネルギーを担う！太陽光発電と蓄電池
技術革新と脱炭素化
化石燃料の価格高騰やエネルギー自給率の向上などの観点からも、自然エネルギーへの転換は高まっています。
自然エネルギーは自然にあるものを利用するため、電力供給に不安定なイメージがありますが、導入拡大に向けて様々な開発が行われています。
技術革新で注目を集めているのが、曲がる太陽電池です。太陽光発電量の増加が期待されており、効率的な発電ができるようになるでしょう。
自然エネルギーへの転換には課題もありますが、技術開発の推進や将来的なニーズがあることから、これからも市場は大きくなっていくと思います。
今後のトレンドと持続可能な投資
脱炭素化や自然エネルギーは、今後のトレンドとして外せない分野の一つです。
アメリカだけでなく世界的な脱炭素化への動きから、投資家から関心を寄せられているのが、ESG投資です。
ESG投資とは、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）に配慮して行われる投資のこと。
企業の利益を追求するだけではなく、この3つの指標を満たす会社やプロジェクト等に投資することで、より良い社会をつくっていくという考え方です。
未来に生きる持続可能な社会をつくるために、経済と環境の両方にバランスがとれた投資をしていきましょう！
まとめ
2022年に成立した「インフレ抑制法」をきっかけに、アメリカの脱炭素化が加速しています。アメリカでは、2035年までに電力を100%脱炭素で供給する目標に向けて、自然エネルギーと蓄電池の活用は拡大していくことが見込まれます。
化石燃料の価格高騰やエネルギー自給率の向上などの観点から、自然エネルギーへの転換は高まっているのが現状です。技術開発の推進や将来的なニーズがあり、この先も市場は大きくなっていくと思います。
今後のトレンドである、脱炭素化や自然エネルギーに重きを置いた投資で、より良い社会を一緒につくっていきませんか？
▼再生可能エネルギーのESG投資プラットフォーム「エナジーシェアーズ」
https://energyshares.jp/
