脱炭素 - Energyshares

2025年1月24日投資脱炭素金融

新NISA開始から1年！2025年に注目の投資は再エネ？

新NISA（少額投資非課税制度※）が開始されてから1年が経過しました。この制度は、個人投資家が非課税で投資を行える魅力的な仕組みとして、多くの注目を集めています。この記事では、新NISAの現状と2025年に注目される投資分野、再エネ市場の成長性について、ご紹介していきます。今後の投資戦略の参考にしてみてください。 ※少額投資非課税制度：投資から得た利益が非課税になる＝税金がかからない制度新NISA開始後の動向新NISAは、2024年にスタートし、投資から得た利益が非課税かつ保有期間が無期限で投資を行える枠組みとして大きな関心を集めました。旧NISAは投資額や非課税の保有期間が限定されていましたが、新NISAでは金額の拡大や期間の無期限化など、資産運用により活用しやすいものとなりました。 ▼新NISAの特徴・非課税保有期間の無期限化・年間投資額の拡大・非課税保有限度額の拡大

2024年12月13日アメリカ環境問題脱炭素再生可能エネルギー

パリ協定を離脱！？矛盾するイーロン・マスク氏の環境意識

イーロン・マスク氏（以下：マスク氏）は、テスラやスペースXを通じて環境問題への取り組みを推進してきました。しかし、彼の公的な行動や発言には一貫性が見られず、環境意識に対する疑問も出てきています。特に、次期アメリカ政府によるパリ協定離脱の示唆に関連した今後の対応や、企業活動における環境規制の違反などが気になるところです。この記事では、マスク氏の取り組みや相反する動きについて、紹介していきます。アメリカ政府とマスク氏 2017年、ドナルド・トランプ氏（以下：トランプ氏）は地球温暖化対策の国際的な枠組みであるパリ協定からの離脱を表明しました。これに対して、マスク氏はトランプ政権の助言委員会のメンバーを辞任。「気候変動は現実であり、

2024年7月12日再生可能エネルギーアメリカ脱炭素

【投資家向け】アメリカの再生可能エネルギー、今後の動向や展望はどうなる？

11月に行われる、アメリカ大統領選挙。トランプ氏が優勢との見方が強まってきました。もしトランプ氏が大統領になった場合、アメリカの再生可能エネルギー事情はどうなるのでしょうか。この記事では、アメリカの州ごとによる再生可能エネルギー政策の展望、今後の市場動向、持続可能な投資について、ご紹介していきます。アメリカの再生可能エネルギートランプ政権の最初の任期中（2017〜2021年）、再生可能エネルギー分野に様々な影響がありました。トランプ氏は化石燃料を強く支持し、太陽光パネル機器の輸入に対して関税を課しました。しかし、州レベルの政策などにより、再生可能エネルギー市場は成長し続けた経緯があります。参考：Trump White House 21世紀に入ってから、

2024年6月7日再生可能エネルギー脱炭素環境問題

再生可能エネルギーの未来を担う、メガソーラー（大規模な太陽光発電）と蓄電池

脱炭素社会に向けて、再生可能エネルギーの導入が加速しています。その中でも特に、太陽光発電の普及が目覚ましいです。この記事では、大規模な太陽光発電であるメガソーラーと蓄電所の役割や成功事例、再生可能エネルギーへの投資について、ご紹介していきます。メガソーラーとはメガソーラーは、1000kW（1MW）以上の大規模な太陽光発電システムのことを指します。年間の発電量としては、一般家庭の約200世帯の年間消費電力がまかなえると考えられています。大規模化することで建設コストが下げられる観点から、広大な土地を確保しやすい海外を中心に、メガソーラーの開発が増えているようです。参考：日経BP 蓄電所の役割蓄電所は、電力システムに組み込まれた、電力を貯蔵する施設です。蓄電池（

2024年5月7日脱炭素再生可能エネルギー

投資家が知るべき、脱炭素とカーボンニュートラルの基礎知識

気候変動や環境悪化が懸念されている昨今。脱炭素やカーボンニュートラルという言葉を聞く機会も増えているのではないでしょうか。この記事では、脱炭素とカーボンニュートラルの違いや再生可能エネルギーの役割、環境に配慮した投資について、ご紹介していきます。カーボンニュートラルとはカーボンニュートラルには、「炭素中立」という意味があります。つまり、人間の活動によって排出される温室効果ガスと森林などが吸収する温室効果ガスの量をほぼ同じにすることで、「実質ゼロ」にする考え方です。 ▼こちらの記事もチェック！温室効果ガスの種類と原因温室効果ガスの中で二酸化炭素が占める割合は大きく、二酸化炭素の排出削減がより一層求められています。参考：家電製品協会脱炭素とカーボンニュートラルの違い脱炭素という言葉に明確な定義はありませんが、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量ゼロを目指す意味として使われることが多いです。そのため、脱炭素とカーボンニュートラルは、